「部下の育成に悩みを抱えているか」という質問に対して、「非常に抱えている」が14.7％、「やや抱えている」が47.3％となった。
6割以上の管理職が部下の育成に悩みを抱えていることが分かる。
また、部下の人数が増えるほど、悩みを抱えている管理職が増え、5名を超えると60％以上、10名を超えると70％以上が悩みを抱えている結果となった。
（HRzineより一部抜粋）

アンケート結果によると、上記の悩みのTOP３は「部下に成長意欲がない」が37.6％、「育成に割く時間があまり取れない」が36.4％、「どう育成して良いかわからない」が32.2％という結果でした。
まず1位の意欲が無いは、果たしてそうなのでしょうか？
言い訳にしか思えなく、この結果からも上司に問題があるとも考えられます。
そして、2位と3位がリアルな内容で、働き方改革が進む中、中小企業ではよりその傾向が強いと思います。
いや、中小企業ではそもそも名ばかりの肩書で、実際には育成をしていないケースの方が多いでしょう。
だからこそ、人事考課制度や独立支援制度が有効なのです。
特に人事考課制度は、人材育成を目的とした会社のルールですから、これを利用しない手はありません。
また、制度があるにも関わらず、成長させられないのは、制度に問題があるか、考課者訓練を継続していないからでしょう。
私どもも人事考課制度を構築した企業を継続的に支援するケースも多いですが、この育成問題は常にテーマとして解決に向けて共に歩んでいます。
人材育成に悩みのある企業様は、「人事制度の見直し」もしくは「考課者訓練の継続」を検討してみてはいかがでしょうか。

新型コロナウイルスの感染症法における位置付けが変わり、2023年5月8日には感染者への待機要請がなくなった。
人々の外出が急回復する中、ビジネスパーソンの働き方にはどんな変化が起こっているのか。
2020年4月から半年おきに実施してきた調査の最新結果を見ると、テレワークをメインに働く人の割合など、明らかに異なる動きが出てきた。
日経BP 総合研究所 イノベーションICTラボは「働き方改革に関する動向・意識調査」を2020年春から定期的に実施しており、2023年4月に最新となる7回目の調査をした。
「あなたはテレワークを利用して職場（派遣・常駐先を含む）以外でどの程度働きましたか」と尋ねたところ、「週3日以上」と答えた人は32.6％だった。
調査開始以来、最低の割合を更新した。
（日経XTECHより一部抜粋）

そろそろ、テレワークの利用については各企業で方針が固まったと思います。
つまり、テレワークを導入している企業は週3日以上職場以外で3割が働くことになるのでしょう。
人事考課制度などで、成果や成長度合いを評価している中、多くの企業は限界を感じたのかもしれません。
今後は、テレワーク対応型の人事考課制度を導入した企業も、元に戻すもしくは新しい働き方に合わせた制度設計が必要になるでしょう。
今後もこの分野の変化は注目していこうと思います。